トヨタ2025年のYear in Review: 電動化とソフトウェア主導、2026年型RAV4と電池工場で次の一手

トヨタの2025年Year in Review。電動化とソフトウェア主導の戦略、2026年型RAV4の初公開、BEV拡充とNACS対応、北米電池工場稼働、Areneや新型マルチメディア、地域・水素・モータースポーツの成果を総まとめ。充電インフラ改善、米国内ハイブリッド生産能力拡大、人材・教育支援にも言及。

トヨタが公開した2025年のYear in Reviewは、電動化とソフトウェア主導のクルマづくりへと舵を切りながらも、同社のマルチパスウェイ戦略を着実に進めた一年だったことを描き出す。新型車の投入、生産投資、地域コミュニティの取り組み、そしてモータースポーツの成果までがひとつの流れで結びつき、2026年モデルイヤーに向けた足場固めとして語られている。

製品面の主役は、全面刷新された2026年型RAV4の世界初公開だ。30年以上にわたり中核を担ってきたこのSUVは、デザインとパワートレーンを見直し、ソフトウェア統合をいっそう重視する新世代へと進んだ。トヨタ・ガズーレーシングと開発した初のRAV4 GR SPORTはプラグインハイブリッド専用となり、サーキットでの知見を市販車へ結びつける狙いを明確にしている。

電動化の広がりも着実だ。改良型のbZ、ピュアEVのC-HR、よりタフさを強めたbZ WoodlandをBEVラインアップに加え、新型BEVにはNACS充電ポートを採用。カリフォルニアでのEVgoのEMPACTプロジェクトを支援するなど、台数拡大に合わせて充電アクセスの改善にも手を打っている。こうした動きから、インフラの使い勝手を高めることを当面の要所と見ている姿勢がうかがえる。

テクノロジーとソフトウェア開発も2025年を特徴づけたテーマだ。次世代のToyota Audio Multimediaシステムが2026年型RAV4と2026年型Lexus ESで先行導入され、順次展開される見通し。ソフトウェア基盤となるAreneの展開とあわせて、クルマを時間とともにアップデートで進化させる方向がより明確になった。

生産面では、ノースカロライナ州リバティの電池工場で量産が始まり、大きな節目を迎えた。日本国外では初となる同社の電池工場で、投資額は約140億ドル、最大で5,100人の雇用創出が見込まれる。さらに、米国内5工場にわたる9億1,200万ドルの追加投資でハイブリッドの生産能力を拡張し、電動車需要の底堅さに応える構えだ。

人とコミュニティに目を向けた取り組みも強調されている。複数の生産拠点で新たな託児施設の開設を発表し、Toyota USA FoundationやWay Forward Fundを通じた教育支援と地域貢献も継続。人材への投資を競争力の土台と捉えるスタンスが伝わってくる。

サステナビリティと研究開発は引き続きトヨタの中心テーマだ。北米環境サステナビリティレポートで示した進捗に触れるとともに、商用領域に焦点を当てたToyota Hydrogen Solutionsプラットフォームを立ち上げ、水素へのコミットメントを改めて示した。多様な技術がモビリティの未来を形づくるという見立てを裏打ちする内容だ。

モータースポーツでは複数の選手権タイトルを獲得し、Up to Speedと呼ぶキャンペーンも始動。レースでの成果を量産車の開発へ結びつけることで、2025年を結果の年であると同時に、2026年に向けた前進の土台と位置づけている。