ホンダがLGから米オハイオのEV電池工場を買収、2026年稼働へ

ホンダはLGエナジーソリューションから米オハイオのEV電池工場を4.22兆ウォンで買収。建屋を取得し合弁がリースで操業継続。2026年稼働予定でアキュラRSXや0シリーズに供給、自社EV基盤と蓄エネ対応も視野。

ホンダは、米オハイオ州のEV用電池工場「L-H Battery Company」をLGエナジーソリューションから買い取り、電動化サプライチェーンの主導権を一段と強める。同工場は両社の協業の一環として設立された施設だ。

取引額は4.22兆ウォン（約29億ドル）。合意によれば、LGエナジーソリューションは建物と建設関連資産をホンダに譲渡し、土地と生産設備は対象外となる。取引完了は2026年2月28日までを見込む。

2022年、両社はオハイオに「Honda EV Hub」を整備する計画として最大44億ドルの投資を発表。電池生産は当初2025年末開始、年産約40GWhを掲げていたが、開始時期は後ろ倒しとなり、買収後も2026年のスケジュールが維持される。

建物の所有権はホンダに移るものの、工場の操業自体は合弁会社がリース契約のもと継続する。LGエナジーソリューションは、建設関連コストの相当部分をパートナーに移すことで運営効率を高める狙いだと説明している。

オハイオ製の電池は、まずアキュラRSXに搭載され、その後ホンダの「0シリーズ」の新型SUVとセダンへと広がっていく見通し。GMの「ウルティウム」プラットフォームを使う現行のホンダ・プロローグとは異なり、これらのモデルはホンダ独自開発のEVアーキテクチャを採用する。

さらに同施設は、将来的にエネルギー貯蔵システムの支援にも対応し得ると示唆されている。今回の発表は、需要の変化や米国の政策支援の揺れを受けて各社がEV戦略を見直す中、フォードがLGエナジーソリューションとの大型電池供給契約を取りやめた直後のタイミングでもある。

ホンダがオハイオの電池工場を自社の所有下に置く判断は、重要技術と供給網を自らの手で握り込む長期戦略を際立たせる。新しい電動ラインアップの準備を進める中で、現地での意思決定と資産のコントロールを強め、複雑さを増すEV市場に対する構えをより明確にした一手と言える。